ゼロからデリバリー事業をスタートさせるには、時間と労力がかかるものです。一方で「フードデリバリーサービス」を利用することにより、デリバリーをはじめるハードルを下げられます。
しかし、実際にサービスを導入するならば、プラスの面だけではなくマイナスの面についても事前に目を向けるべきです。
またフードデリバリーサービスを利用するのではなく、自社ECを構築して、デリバリー事業を効率的に運用する方法もあります。それぞれの方法のメリット・デメリットを理解したうえで最適な運用スタイルを選ぶことが、デリバリー事業の成功に向けた重要な鍵です。
この記事では、前半でフードデリバリーサービスの導入によるメリット・デメリットについて解説し、後半ではフードデリバリーサービスを利用する方法と自社ECを構築する方法との違いについても紹介しています。
最後までお読みいただくと、あなたのお店に適したデリバリー事業の運用スタイルが選べるようになります。
手数料なし！？自社ECの構築
フードデリバリーサービスとは？
フードデリバリーサービスは飲食店の出前業務のうち、注文管理や配達をサポートしてくれる専門業者を指します。
飲食店がフードデリバリーサービスを利用することにより、スマホアプリやWebサイトを通じて、お客様の注文を効率的に管理できるようになります。
フードデリバリーサービスの基本的な仕組みは以下のとおりです。
- お客様から、サイト・アプリを介して注文が入る
- 受注後、店舗にオーダーの通知が入る
- 店舗が準備にかかる時間を入力後、配達員へと通知が届く
- 配達員が店舗へ料理を受け取りに来る
- 配達員がお客様へ料理を届ける
このように飲食店はフードデリバリーサービスの利用により、効率的なデリバリー業務が実現できます。
またお客様はスマホを利用して、その日の気分にあったお店の料理を手軽に注文できます。この利便性の高さから、忙しい現代人の間でフードデリバリーサービスは急速に普及している状況です。
フードデリバリーサービスを利用する4つのメリット
フードデリバリーサービスを利用する4つのメリットを解説します。
設備や人手を増やさずにデリバリーを始められる
デリバリー事業を開始しようとする際、通常は注文受付や配送のための体制を整えなければなりません。しかし、フードデリバリーサービスを利用すれば、これらの準備は簡略化されます。
配送業務に必要な人材や配達用の車両は、サービス側が提供してくれるため、店舗で配達用に追加の人材を雇用したり、配送用車両を購入したりする必要はありません。
新たな顧客を獲得できる可能性がある
フードデリバリーサービスを利用することにより、新たな顧客の獲得ができる可能性があります。サービスを通じて店舗の情報が、これまで利用したことのない人の目に留まるきっかけになるためです。
もしサービスを介して利用につながり、料理の質に満足してもらえれば、店舗に来店してもらえるかもしれません。
またさまざまな事情によって、来店が難しかった人の取り込みにつながることもあります。
たとえば自宅から店まで遠く、交通手段も無いなど地理的な問題により来店できなかった人や、周囲に気兼ねしてイートインの利用を避けがちな小さな子どものいる家庭など、これまで接点がなかった層にリーチできる機会も生まれるのです。
受注業務のヒューマンエラーを防ぎやすくなる
フードデリバリーサービスの導入により、受注時のエラーを防ぎやすくなります。
従来の受注業務では、電話応対中の聞き漏らしや聞き間違いによるオーダーミスがしばしば生じていました。しかし、フードデリバリーサービスの利用により、受注業務のミスを防げるようになります。
サイト・アプリを通じてお客様自らがメニューを選択し、希望数量やオプションを入力するため電話応対が必要なくなり、受注業務によるミスの起きるリスクが低減します。
データを分析して経営戦略に活用できる
フードデリバリーサービスの利用により、サイト・アプリを通じてお客様
の注文履歴、好み、注文時間帯、エリア情報などのデータが蓄積されます。
これらのデータを分析することにより、飲食店はお客様の行動パターンや嗜好を把握し、在庫管理や商品開発へと活かせるわけです。
フードデリバリーサービスを介して集まるデータをうまく活用することにより、より戦略的に店舗を経営できるようになります。
フードデリバリーサービスの利用に伴う3つのデメリット
フードデリバリーサービスの利用により店舗にもたらされるメリットは大きいものがありますが、一方でマイナス面もあります。
この章ではフードデリバリーサービスの利用にともなう、3つのデメリットを解説します。
店舗が対応エリア外に位置する場合には導入できない
いざフードデリバリーサービスを利用しようと思っても、郊外や地方に店舗が位置している場合には導入できないケースがあります。サービスによっては、対象エリアを都市部や人口の多い地域に絞っている場合があるためです。
ただし対応エリアはサービスごとに異なります。
よって、一つのサービスがエリア外だからといって利用を諦めてしまうのではなく、複数の業者を検討することで、他に利用可能なサービスを見つけられる可能性があります。
配達トラブルが起こりうる
フードデリバリーサービスは利便性の高いサービスですが、配達過程においてさまざまなトラブルが発生する可能性があります。
配達員の不足や悪天候による配達遅延、商品の損傷、誤配送、接客の不備など発生しうるトラブルはさまざまです。お客様が期待するクオリティを満たせない場合には、店舗の評価が低下する恐れがあります。
自社の配達員であれば再教育やマニュアルの見直しなど再発防止策を取れますが、外部委託の配達員については、直接的な対応が難しい傾向にあります。
配達トラブルをどのように解消していくかは、しばしばフードデリバリーサービスを利用するうえで頭を悩ませている問題です。
手数料がかかる
フードデリバリーサービスを利用する場合にはサービス利用料や決済手数料、配送代行料などの手数料が発生します。
大手フードデリバリーサービスは初期費用無料のものが多く、魅力的に感じられるかもしれませんが、実のところ継続的に負担するコストである、手数料をシビアにチェックする必要があります。
手数料は売上額に応じて一定の掛け率でかかる仕組みです。手数料を補填するために、デリバリーメニューの価格を高めに設定せざるを得ません。
特に小規模な店舗や低価格帯の商品を提供する場合には、粗利益に対する手数料の影響が大きくなり得るため、導入後のシミュレーションと適切な価格設定が重要です。
手数料なし！？自社ECの構築
ボタン（「くるリピ」の詳しいサービス内容を見る）
フードデリバリーサービスの手数料はどのくらい？
フードデリバリーサービスを利用する際の手数料がどの程度かは、気になるところではないでしょうか？
そこでフードデリバリーサービス大手3社の、2024年5月現在の手数料を以下にまとめます。
|
サービス名 |
手数料 |
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Uber Eats |
35%（自社配達の場合は15%） |
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出前館 |
35%（自社配達の場合は10％）＋ 決済手数料3.245%（キャッシュレス決済時のみ） |
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Wolt |
30％ |
このように手数料は、売り上げの概ね30〜35%程度が相場です。ただしサービスによっては自社配達を選択することで、手数料を10〜15%程度まで抑えられます。
自社配達とは、フードデリバリーサービスの注文管理のみを利用して、配達は自社スタッフで対応する方式です。反対に、フードデリバリーサービスの配達員に配達業務を委託する方式は、配達代行と呼びます。
配達人員は自前で確保できていて、注文管理システムのみを利用したいという場合には、比較的低い手数料でフードデリバリーサービスを利用できる可能性があるということです。自社配達ならば、誤配送や商品の損傷などのトラブルに対して、再発防止の措置を講じやすいところもあります。
効率的にデリバリー事業を運用する方法には2種類ある
デリバリー事業を効率的に運用したいと考えるとき、Uber Eatsや出前館のようなフードデリバリーサービスを利用する方法を思い浮かべるかもしれません。
しかし、効率的にデリバリー事業を運用するもう一つの手段として、自社ECを構築する方法があります。自社ECとは、店オリジナルの注文アプリです。一般的にはアプリ制作会社へ自社アプリの開発を依頼することになります。
フードデリバリーサービスと自社ECはどちらがおすすめ？
ここで気になるのは、フードデリバリーサービスを利用する方法と自社ECの構築する方法は、どちらがおすすめなのかという点ではないでしょうか？
フードデリバリーサービスと自社ECにはそれぞれ異なるメリットとデメリットがあるため、詳しく解説します。
自社ECの構築に比べて、フードデリバリーサービスを利用するメリットとデメリットは以下の通りです。
フードデリバリーサービスを利用するメリット
- 無料で導入できる場合が多い
- 集客をフードデリバリーサービス側が行ってくれる
フードデリバリーサービスを利用するデメリット
- 売上に応じた手数料がかかる
- 利益を出すための価格設定が難しい
- フードデリバリーサービス内での競争が激しい
フードデリバリーサービスを利用する場合、サービスの持つ集客力を活かせるため、導入直後から安定した集客を見込めます。しかし、売上に対して手数料がかかる仕組みのため、利益を確保できるようにメニューの価格を調整する必要があります。
一方フードデリバリーサービスを利用する場合と比較した、自社ECを構築するメリットとデメリットは以下のとおりです。
自社ECを構築するメリット
- 販売金額に対して手数料がかからない
- カスタマイズ性に優れている
自社ECを構築するデメリット
- 導入や運用にコストがかかる
- 集客は自店で取り組む必要がある
自社ECは、基本的にフードデリバリーサービスや配達員を利用しないかわりに手数料がかかりません。そのため、料金を設定する際に手数料を考慮する必要がなく、値頃感のある価格でメニューを提供しやすい面があります。
またカスタマイズ性に優れており、大盛りやサイズ変更、トッピングといったオプション設定や、リピーターの囲い込みに向けたニュース・クーポン配信などを、細かく設定できるのも特徴です。
ただしフードデリバリーサービスと異なり、自社ECを導入する際には、アプリの導入コストが高額になる場合があります。とりわけゼロからアプリ開発を依頼する場合には、コスト高になりがちです。またフードデリバリーサービスの集客に頼れないため、集客は自店で取り組む必要があります。
フードデリバリーサービス選びに迷う場合には、お気軽にご相談ください。
専門のスタッフがあなたの悩みにお答えします。
自社EC「くるリピ」の紹介
弊社が提供する「くるリピ」は、自社専用の注文アプリです。店舗オリジナルのアプリを作成し、お客様からオーダーの入る導線をオンライン上に作れます。Uber Eatsや出前館のように、フードデリバリーサービスに出品する仕組みではないため、売り上げに対する手数料は一切かかりません。
スマホのプッシュ通知を活用して、アプリをインストールしているお客様へとニュースやクーポンの配布ができるため、リピーターの囲い込みをかんたんに行えます。
とはいえ「自社ECだと、導入コストが高額になるのでは？」と、コスト面の懸念が生じるかもしれませんが、ご安心ください。
「くるリピ」は、ゼロからアプリ開発を行うのではなく、既に開発済みのアプリをあなたの店舗に合わせてカスタマイズするパッケージ商品です。そのため初期費用をしっかり抑えて導入できます。加えてECアプリ導入に関連した補助金や助成金を活用した、さらなるコスト軽減も提案できます。
自社アプリは高額になりがちだからと、これまで導入を見送っていた場合にも、ぜひこの機会に「くるリピ」をご検討くださいませ。
くるリピの詳しいサービス内容は以下のページよりご確認いただけます。
まとめ
この記事では、フードデリバリーサービスを導入するメリット・デメリットについて解説しました。
フードデリバリーサービスとは飲食店のデリバリー業務のうち、注文管理や配達をサポートしてくれる専門業者を指します。サービス導入に伴うメリット・デメリットについて再度まとめます。
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メリット |
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デメリット |
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フードデリバリーサービスの利用によりデリバリー事業を始めやすくなりますが、売り上げに対し手数料を支払う必要があります。
その点、自社ECを構築する方法を選ぶと、手数料を支払う必要はなくなります。ただし導入コストが高額になりやすく、集客は自店で行わねばならないなどデメリットもあります。
それぞれの手法のメリット・デメリットを踏まえ、どのサービスを利用するかをご検討ください。
手数料なし！？自社アプリ型のフードデリバリーサービス
手数料なし！？自社ECの構築
